ITコンサルティングのグラビス・アーキテクツ株式会社(代表取締役:古見彰里 本社:東京都港区、北海道札幌市 )は、Great Place to Work® Institute Japan(以下、GPTWジャパン)より「働きがい認定企業」(2022年版)として認定されました。
今後さらに社員にとっての働きがいと働きやすさを追求しつつ、“社会課題の解決”をミッションとして、時代の変化に迅速・的確に対応し社会に貢献できる取り組みを進めてまいります。

 当社は「自律的に成長する社会」の実現を目指し、ITコンサルティング事業を通して、「公共公益機関(中央省庁、地方公共団体等)におけるIT利活用による業務改革・生産性向上」及び「製造業・流通業を対象にITを利活用したサプライ&デマンドチェーンの高度化」を支援しています。
 新型コロナウィルスを一つのきっかけとして企業のDXはさらに進み、社員の働き方、パフォーマンスの在り方も変化しています。その中で、当社は2020年6月より「Work Style Renaissance for New Normal」と銘打ち、これからの時代にふさわしい働き方へと切り替えを行いました。「個々のメンバーが、最も力を発揮し自分らしくいられる環境で働く」ことができるよう、オフィス出勤を前提とした仕組みや制度を抜本的に改め、インフラ整備と意識改革を進めています。一方で、そのことで起きる弊害(孤独感、業務と私生活の悪い意味での融合など)を取り除き、現在の制約を前提にした中での血の通ったコミュニケーションができるよう、忌憚のない意見交換を目的とした「よもやまMTG」「経営メンバーとの1on1」や、親睦を深める「居住地域ごとのエリア別飲み会」、互いをより知るための「全社員の自己紹介動画」等の試みにチャレンジしています。
 小規模のコンサルティングファームである当社が「社会課題の解決」というミッションにチャレンジし続けるためには、「一人一人が高い付加価値をもったプロフェッショナルとなる」ことが不可欠であり、そのための環境整備を加速させています。
 まだまだ道半ばではあり、今回の認定は望外のことでしたが、これを一つの励みにして、会社としてのチャレンジを続け、社名に込めている「より戦略的に、より理知的に、価値を創造」する集団として取り組みを続けて参ります。

 

【参考】
「働きがい認定企業」
働く人へのアンケートの結果を基に、優れた職場文化に基づいた「働きがいのある会社」であることをGreat Place to Work® Institute Japanが正式に認定するものです。

Great Place to Work® Institute Japan
Great Place to Work® Institute は、世界約60ヵ国に展開し、「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査・分析、各国のHPや主要メディア等で発表しています。米国では、1998年より「FORTUNE」を通じて毎年「働きがいのある会社」ランキングを発表しており、同国ではこのランキングに名を連ねることが「一流企業の証」として認められています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place to Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place to Work® Institute Japan(GPTWジャパン)を運営しています。

▽Great Place to Work® Institute Japan トップページ
https://hatarakigai.info/

▽日本における「働きがいのある会社」認定企業ページ
https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies/

グラビス・アーキテクツ株式会社
営業開始  2010年12月1日
代表者   古見 彰里
札幌本社  〒060-0001 北海道札幌市中央区北1条西2丁目11番-2
東京本社  〒107-0052 東京都港区赤坂2丁目20番5号
大阪事務所 〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2丁目5番13号
福岡事務所 〒810-0041 福岡県福岡市中央区大名2丁目8番18号

ホームページ http://www.glavisarchitects.com/

東京、札幌、大阪、福岡を活動の拠点とし公共・民間の両セクターを統合的に支援しているITコンサルティング会社。
公共セクターに対しては「政策立案」「ICTガバナンス確立・強化」「DX(デジタル・トランスフォーメーション)推進による行政改革」「ICTを活用した業務改革」「調達改善」「PMO(プロジェクトマネジメントオフィス)」に関するコンサルティングサービスを提供している。
また、民間セクターに対して、製造業・流通業を対象に「ITを利活用したサプライ&デマンドチェーンの高度化」や「顧客体験価値を変革するためのDX推進」など企業のデジタル化をトータルで支援するコンサルティングサービスを提供している。
公共セクター、産業セクターともに組織の新陳代謝の促進、生産性の向上を通じて社会課題を解決していくことをミッションとしている。